勤怠管理システムの選び方｜比較すべき12項目

公開日: 2026-06-13 更新日: 2026-06-13 事実確認日: 2026-06-13

結論からお伝えすると、勤怠管理システムの比較で確認すべきは次の12項目です。すべてを同時に比べる必要はなく、1〜4で候補を絞り、5〜12で最終確認するのが効率的です。

以下、順に解説します。

候補を絞る4項目（最初に確認）

スマホ・パソコン・ICカード・GPSなど、自社の働き方で無理なく打刻できる手段があるかを最初に確認します。オフィス勤務中心ならICカード、現場や直行直帰が多いならスマホ・GPSというように、働き方によって必要な手段が変わります。ここが合わないサービスは、他の条件がよくても候補から外れます。

1人あたり月額の金額だけでなく、初期費用を含めた年間総額で比較します。「初期費用＋月額×人数×12か月」で試算してください。

少人数の会社では特に重要です。最低利用料金が設定されている場合、人数が少ないと1人あたりの実質負担が表示価格より高くなることがあります。

集計した勤怠データを給与計算に手入力で転記していては、導入効果が半減します。お使いの給与計算ソフトの名前で、連携・出力の可否を公式サイトで確認してください。

契約前に実際の打刻と月締めの集計を試せるかを確認します。トライアルでは管理者側の操作（修正・集計・出力）まで試すのがおすすめです。

シフト制の職場では、シフトの作成・共有と勤怠の照合ができるかを確認します。固定時間勤務だけの会社では不要な場合もあるため、必要な機能だけに絞って比べてください。

有給休暇の付与・取得の管理に加えて、自社固有の特別休暇や時間単位の休暇を設定できるかを確認します。

残業時間の自動集計と、一定時間を超えそうなときの通知機能があるかを確認します。労働時間の管理に関する制度の詳細は、厚生労働省等の公式情報や専門家にご確認ください。

打刻修正・残業申請・休暇申請の流れを、自社の承認ルートに合わせて設定できるかを確認します。

人事システムやチャットツールなど、他のシステムとつなぐ予定があればAPIや連携メニューの有無を確認します。

SSO（シングルサインオン）・2要素認証・IP制限・監査ログなど、自社の情報管理ルールが求める機能を確認します。情報システム部門がある場合は、この項目を先に共有しておくと手戻りが減ります。

導入時の初期設定の支援があるか、問い合わせの手段（電話・メール・チャット）と対応時間が自社の業務時間と合うかを確認します。

12項目のうち1〜4で候補を2〜3サービスに絞ったら、主要サービスの比較表で具体的に比べてください。

導入前の最終確認には勤怠管理システム導入前チェックリストもご活用ください。